入試情報

出願前に入学希望者は志望する研究分野の教員と連絡を取る必要があります。

研究分野に関してはこちらを参照してください。

「社会人のための博士後期課程早期修了プログラム」について

早期修了プログラム履修希望の方は8月期入試を必ず受験下さい。
1-2月期実施入試での受け入れはありませんのでご注意下さい。
詳細は、こちらをご覧ください。
※またプログラムを希望される方は必ず事前に事務室までご連絡ください。


プログラム説明会について
毎年4月、6月、11月にオンラインでのプログラム説明会を開催しておりますので、そちらも積極的にご利用ください(開催日時、参加登録方法はトップページに掲載します。)

お問い合わせは、以下へお願いいたします。

  • ライフイノベーション学位プログラム事務室 (life-innov[at] un.tsukuba.ac.jp [at]を@へ変更)

募集要項

2024年8月実施入試日程(2025年4月入学)

  • 募集要項公開 :4月中旬
  • 出願資格審査期限 :7月3日(水)
  • 入学願書受付 :7月9日(火)-7月22日(月)
  • 学力検査:8月26日(月)ー8月28日(水)
  • 合格発表:9月12日(木)

2025年1-2月実施入試日程(2025年4月または10月入学)

  • 出願資格審査期限 :11月26日(火)
  • 入学願書受付 :12月2日(月)ー12月12日(木)
  • 学力検査:1月28日(火)ー1月31日(金)
  • 合格発表:2月14日(金)

出願資格(博士前期課程)※詳しくは今年度の募集要項をご覧ください。

  • 日本国内の大学(4年制)を卒業した者または卒業見込みの者
  • 外国において学校教育における16年の課程を卒業し、学士の学位を取得した者または卒業見込み・取得見込みの者
  • 文部科学大臣の指定した者
  • その他(出願資格審査が必要。プログラム事務室 (life-innov[at] un.tsukuba.ac.jp [at]を@へ変更)に問い合わせてください)

出願資格(博士後期課程)※詳しくは今年度の募集要項をご覧ください。

  • 修士の学位を有する者または見込みの者
  • 専門職学位を有する者または見込みの者
  • 外国において修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者または見込みの者
  • 文部科学大臣の指定した者
  • その他(出願資格審査が必要。プログラム事務室 (life-innov[at] un.tsukuba.ac.jp [at]を@へ変更) に問い合わせてください)

出願に必要な書類等

試験科目

  • 口述試験(英語)

試験場

  • 筑波大学 筑波キャンパス

 試験会場・集合場所等の詳細は電子メールにより通知する。

  • 集合時刻に遅れた者は受験資格を失うことがある。

合格発表

  • 合格者の受験番号は大学院入試試験のウェブサイト(https://entry.ap-graduate.tsukuba.ac.jp/)に提示する。

アドミッション・ポリシー

前期課程

各専門分野におけるイノベーションを実現する意欲、その実現に必要な専門知識および高度英語実践力を修得するに十分な素養を持つ人材を求めます。

(入学者選抜方針)

  • 書類審査により、本学位プログラムで学ぶために必要な学士レベルの知識を有しているか、研究背景・将来の展望を英語により文章で説明できる能力があるかを評価します。
  • 英語能力試験により、本学位プログラムで学ぶために必要な英語能力(CEFR基準でB2以上)を有しているかを評価します。
  • 口述試験により、専門分野におけるイノベーションを実現する意欲、英語で説明・議論できる能力があるかを評価します。

後期課程

各専門分野におけるイノベーションの実現が期待される研究基礎力、その実現に必要な専門知識、国際社会において研究に関わるあらゆる活動を行うのに十分な英語の運用能力の修得に十分な素養、を持つ人材を求めます。

(入学者選抜方針)

  • 書類審査により、修士レベルの専門知識を有しているか(在籍課程での成績が優秀であるか)、研究背景・研究計画および研究成果の社会還元について英語で具体的に説明できる能力があるかを評価します。
  • 英語能力試験により、本学位プログラムで研究活動を行うために必要な英語能力(CEFR基準でB2以上)を有しているかを評価します。
  • 口述試験により、専門分野におけるイノベーションを実現するための意欲および必要な研究基礎力、英語で説明・議論できる能力があるかを評価します。

    「プログラム概要」(市川創作 プログラムリーダー)


    「プログラム内容紹介」 (高橋真哉 広報・連携委員)